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キャンペーン

プレゼントキャンペーンの当選者のお知らせ!!


2018/10/03

いつも当店をご利用いただき、ありがとうございます。
本日は、9月開催しておりましたプレゼント企画の当選者の発表です!!

抽選の結果、

東京都 S.N. 様
神奈川県 N.Y. 様


以上二名が当選いたしました。
おめでとうごさます!!

当選したお二人には、秋田の特産品詰め合わせセットをお送りいたします。
お楽しみに!!(個別にメールでご連絡済みです。)

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いつも当店をご利用いただき、ありがとうございます!!


当店では、日頃のご愛顧に感謝の気持ちを込めまして、9月1日(土)~9月30日(日)の期間中
ご注文いただいたお客様全員を対象に、プレゼントキャンペーンを開催いたします!!


【概要】

・期間:9月1日(土)~9月30日(日)

・対象:期間中、桜竹オンラインショップでご購入のお客様。

・当選数:抽選により2名

・当選者の発表:10月初旬にこのページで発表 (都道府県 イニシャル)

・プレゼントの発送:当選された方には「プレゼント当選のお知らせ」という件名のメールでご連絡いたします。
  その後、商品を発送いたします。

プレゼントは、秋田の名産・特産品から、スタッフが厳選してお届けいたします!!

  当選発表をお楽しみに!!

反社会的勢力に対する基本方針

 株式会社桜竹は、反社会的勢力に毅然とした態度で対応し、これとの関係を断固として遮断するため、以下の反社会的勢力に対する基本方針を定め、役職員一同これを遵守します。

1 反社会的勢力による不当要求に対しては、組織全体として対応し、対応する役職員の安全確保に努めます。

2 反社会的勢力による不当要求に備えて、平素から、警察、暴力追放運動推進センター、弁護士等の外部専門機関と緊密な連携関係を構築します。

3 反社会的勢力とは、取引関係を含めて、一切の関係を遮断します。

4 反社会的勢力による不当要求に対しては、すべて拒絶し、民事・刑事の両面から法的対応を行います。

5 反社会的勢力との裏取引および反社会的勢力に対する資金提供は、絶対に行いません。



■お買い物方法/利用規約へ戻る→ 「お買い物方法/利用規約」

利用規約

株式会社桜竹(以下「当社」といいます)は、当社の運営する桜竹オンラインショップ(以下「本サイト」といいます)の利用者に対する規約を以下のように定めます。

第1条 ご利用について
お客様は、本サイトを閲覧し、利用した時点で「桜竹オンラインショップ利用規約」(以下「本利用規約といいます」)及び特定商取引法に基づくページ記載内容を受諾し、これに拘束されることになります。 なお、本利用規約は、事前に書面で通知することなく改訂される場合がありますので、ご注文の都度ご確認ください。
第2条 著作権について
本サイトに表示されるすべての内容に関する著作権は、当社に帰属します。事前の当社の書面による許可のない、複製、改変、及び第三者への頒布、販売、公表等の行為を禁止します。
第3条 商標について
本サイト上に表示される商標、ロゴ、及びサービスマークは、当社及び他者の登録商標または未登録商標です。
第4条 サービス内容の変更等について
当社は、本サイトのサービスを事前にお客様に通知することなくいつでも変更、停止または中止することができるものとします。
第5条 本サイトの中止等について
当社は、本サイトをシステム障害またはサーバーメンテナンス等の際に、事前の通知なくして一時的または長期的に中止することがあります。
なお、当社は本サイトの中止によって生じるいかなる損害にも一切責任を負わないものとします。
第6条 所有権の移転について
お客様にご購入いただいた商品の所有権は、当社より発送した商品がお客様の指定住所に到達した時点でお客様に移転します。
第7条 ご注文の取り消し
当社はお客様からご注文をお受けした後でも、以下の理由によりご注文に応じかねることがあります。
  1. クレジットカード会社による審査の結果、お客様について承認が受けられなかった場合(※クレジットカード決済の不正利用が発覚した場合、注文時に監視・収集したすべての「IPアドレス」「アクセスログ」のデータを、警察へ提出いたします。)
  2. お客様の個人情報に虚偽の事実が認められた場合
  3. 代引き利用でのメール不達・電話不通等の連絡が付かない場合
  4. ご注文いただいた商品が長期入荷未定商品、または生産終了商品の場合
  5. その他、当社においてご注文に応じられないと判断した場合

第8条 ご注文の売買契約成立について
     売買契約の成立は、Web・メールからのご注文は、商品発送メール配信時。電話、FAXでのご注文は受付時と
     なります。※入力間違いや着信設定等でメール不通の場合であってもこれに準じます。

第9条 配達の遅延
天災、システムトラブル、その他何らかの事由により配達が遅延することがあります。これに関してお客様、または第三者に発生した損害について、当社はいかなる場合も責任を負いません。
第10条 ご注文受付基準
当社審査により、ご注文をお断りする場合があります。
第11条 個人情報の保護について
個人情報の保護についての詳細は、『個人情報の取り扱いについて』をご覧ください。
第12条 認証について
本サイトは、個人情報保護のため、現在最も信頼性の高い実用化されたインターネット上の暗号通信技術SSL(Secure Socket Layer)を採用しています。
ただし、その安全性は当社によって保証されるものではなく、万一当社の過失無くデータ漏洩等の事故が起こった場合は、当社および各クレジットカード会社は何らの責任も負いません。
第13条 リンクについて
本サイトが設定または設定を受けたリンク先のサイトは、当社の管理下にあるものではなく、当社は当該サイトについて一切責任を負わないものとします。
第14条 禁止事項
  1. 利用者は、以下の項目に該当したり、またはその恐れのある行為を行なってはなりません。
  2. 当社、もしくは第三者に不利益を与える行為(著作権、知的所有権の侵害、誹謗・中傷など)
  3. 法令に違反する行為
  4. 本規約の違反
  5. 本サイトの運営を妨害する行為
  6. そのほか当社が不適切と判断した行為
第15条 合意管轄裁判所
本サイトに関して訴訟の必要性が生じた場合には、秋田地方裁判所または秋田簡易裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。
第16条 準拠法
本利用規約の解釈、適用については日本法を準拠法とします。

カスタマーハラスメントに対する行動指針



株式会社 桜竹は、お客様によりご満足いただけるサービスを提供するためには、事業者として、働く従業員ひとり一人がその尊厳を傷つけられることなく、安心して働ける職場環境づくりが欠かせないと考えております。
弊社の従業員が笑顔でお客様へ最高のホスピタリティを提供できるよう、この度、お客様とのより良い関係構築を目的として、カスタマーハラスメントに対する行動指針を定めました。
皆様方のご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。



【カスタマーハラスメントの定義】
厚生労働省が発表している「カスタマーハラスメント対策企業マニュアル」に記載されている『顧客等からのクレーム・言動のうち、当該クレーム・言動の要求の内容の妥当性に照らして、当該要求を実現するための手段・態様が社会通念上不相当なものであって、当該手段・態様により、社員の就業環境が害されるもの』を主に対象としております。


【対象となる行為の例】
厚生労働省発表「カスタマーハラスメント対策企業マニュアル」に準じます。
なお、以下の記載は例示であり、これらに限られるという趣旨ではありません。

1.お客様等の要求の内容が妥当性を欠く場合の例
(1)弊社の商品・サービスに瑕疵や過失が認められない場合
(2)要求の内容が、弊社の提供する商品・サービスの内容とは関係がない場合

2.要求を実現するための手段・態様が社会通念上不相当なものの例
(1)要求内容の妥当性にかかわらず不相当とされる可能性が高いもの
①身体的な攻撃(暴行・傷害等)
②精神的な攻撃(脅迫、中傷、名誉毀損、侮辱、暴言等)
③威圧的な言動
④過度な謝罪要求(土下座等)
⑤継続的(繰り返される)、執拗な言動
⑥拘束的な行動(不退去、居座り、監禁等)
⑦差別的な言動
⑧性的な言動
⑨社員個人への攻撃、要求
⑩物を投げるなどの危険行為

(2)要求内容の妥当性に照らして不相当とされる場合があるもの
①商品交換の要求
②金銭補償の要求・合理的理由のない謝罪の要求
③弊社関係者への処罰の要求
④不合理な特別待遇や対応の要求

3.お客様によるその他迷惑行為
①SNSやインターネット上での中傷誹謗行為、虚偽の流布等
②繰り返し、ご注文商品の受取を拒否するなどの行為
③他のお客様や従業員の同意なき撮影(無断撮影等)
※プライバシーの権利や肖像権の侵害にあたる可能性があります。
④他のお客様にご迷惑がかかる行為
⑤その他、業務運営に支障が出ると弊社が判断した行為


【カスタマーハラスメントへの対応姿勢】
カスタマーハラスメントの対象となる行為、またはそれに類する同等の行為と弊社が判断した場合は、弊社で働く従業員ひとり一人を守るため、商品・サービスの提供及びお客様対応を中止させて頂くとともに、場合によっては警察・弁護士等のしかるべき機関に相談のうえ、厳正に対処いたします。


【弊社における取り組み】
・本方針による企業姿勢の明確化、弊社で働く従業員への周知・啓発
・カスタマーハラスメントへの対応方法、手順の策定
・弊社で働く従業員への教育・研修の実施
・弊社で働く従業員のための相談・報告体制の整備

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